【2025年最新】10年後の金相場を予想！上昇、下降要因・シナリオ分析

「金の高騰はいつまで続く？」

「10年後の金の価値はどれくらい？」

このような疑問はありませんか？

近年、金はその普遍的な価値と役割から、投資家の間で注目を集めています。

しかし、10年後の金相場を予想するのは簡単ではありません。

今回は、金の価値に影響を与える主な要素や、近い将来の金相場の動きを見越して、10年後を予想します。

金の価値がどのように決まるかを理解し、将来的な予測を立てられれば、金購入の参考になるでしょう。

ぜひ参考にしてみてください。

10年後の金相場を予想

金相場の動向を10年まで予測するのは難しいことです。しかし、経済的な要素や過去の相場を知れば、ある程度の予測は立てられます。

金相場予想10年後：保守的シナリオ（低インフレ・円高基調）

前提条件

このケースでは世界のインフレが早めに落ち着き、主要国が安定した成長軌道に戻ることを想定しています。金利はプラス圏を維持し、日本も低インフレ・低成長ながら深刻な財政トラブルには陥らず、円の信用力が保たれます。為替は徐々に円高へと動き、2030年代には1ドル100〜110円、2050年頃には90円台も視野に入ります。

こうした環境では国際的な金需要に調整が入り、地政学リスクの沈静化や株式市場の好調から金への資金流入がやや落ち着くでしょう。中央銀行の金買いも一服し、新興国の需要増も限定的になると見込まれます。

予測値

保守的な条件下では、金価格は現在水準を少し上回る程度の緩やかな伸びにとどまりそうです。

10年後（2035年）の金相場予想は1グラムあたり2万数千円とほぼ横ばいで、20年後（2055年）でも3万数千円台とインフレ率並みの上昇にとどまる見込みです。長期実質金利の上昇や円高が上値を抑えるため、50年先まで見ても購買力を保つ程度の動きで、投資リターンは小さいシナリオと言えるでしょう。

金相場予想10年後：中間シナリオ（適度なインフレ・安定した推移）

前提条件

こちらは、世界経済が2〜3％程度の緩やかなインフレを伴いながら安定的に成長するパターンです。新興国でも物価が安定し、金融緩和と引き締めがバランス良く進みます。

為替は1ドル130〜150円あたりでゆるやかな円安基調を辿ると想定しています。国際的な金価格は世界のマネーサプライ拡大や中央銀行の買い支えにより少しずつ上昇しますが、途中には一時的な調整もありつつ、全体としては緩やかな右肩上がりを続けるでしょう。

予測値

このシナリオでは、2035年の金相場は約3万円/グラムとやや上昇し、2055年には6〜7万円/グラムに達すると予想されます。

名目成長率に換算すると年率3〜4％程度で、国際機関の予測とも整合的です。金はインフレヘッジや資産分散の役割を果たしながらゆっくりと価値を高めるため、長期保有で一定のリターンが期待できそうです。

金相場予想10年後：強気シナリオ（高インフレ・ドル安・金需要急増）

前提条件

この場合は、世界的にインフレ率が高止まりし、各国通貨の価値が大きく減少する状況を想定します。

気候変動対策費用や地政学的対立による供給制約で物価上昇が長期化し、先進国でも4〜5％を超えるインフレが続くイメージです。各国中央銀行は高インフレを容認せざるを得ず、実質金利はゼロかマイナス圏で推移します。
日本も財政負担増からインフレ誘導策を続け、2050年頃には1ドル200円を超える極端な円安が進むかもしれません。

米ドルの信用力が低下し、外貨準備の多様化が進むなかで、金や他の資産への資金シフトが加速します。中央銀行と民間の双方が保有を拡大し、先端技術による工業需要も相まって総需要が飛躍的に増える一方、採掘コストは急騰し供給は減少。地政学リスクも高止まりし、安全資産としての金への逃避需要が長く続くでしょう。

予測値

この強気シナリオでは、10年後の金相場は1グラムあたり3万5千円を超え、現在比で70％ほど高くなると見込まれます。さらに2055年には11万円前後/グラムに達し、ドル建てでも1オンス1万ドルを超える計算です。

50年後には1オンス5万ドル超という強気予測もあり得ますが、その背景には長期にわたる高インフレと通貨安という厳しい条件が伴うことを忘れてはいけません。このケースでは金が非常に大きなリターンを生む反面、世界経済の混乱や法定通貨の信認低下といったリスクも背中合わせです。

金の相場価格が上がる要因

金の価格は、経済的・政治的要因、また市場の需要と供給など、さまざまな要因によって変動します。

ここでは、特に影響力の大きい要素を4つ紹介します。

それぞれ見ていきましょう。

地政学リスク

地政学リスクとは世界的に影響を及ぼしそうな出来事を指します。分かりやすい例で言うと「戦争」や「疫病」「大規模な自然災害」などがあげられます。実際以下のような地政学リスクでは大きく金相場が変動しました。

金は法定通貨の価値が低下する局面で資産価値を保ちやすい「安全資産」とされます。コロナパンデミック後に世界中で金融緩和と財政出動が続いたことで、紙幣の価値に対する不安から金に投資資金が流入しました。

実際、2020年から2025年にかけて日本国内の金価格は1グラムあたり約3,000円も上昇し、主要な地政学リスク（ロシア・ウクライナ戦争や中東紛争、台湾海峡の緊張）が高まるたびに安全資産としての金が買われてきました。

これらは地政学リスクが起こったから安全資産である金に資産を移す、というのはもちろんあるのですが、「地政学リスクが起こった」→「原油高騰・食料品高騰によるインフレが生じる」などいくつが要因が重なるため、金相場の高騰しやすいのです。

世界のインフレ率

金は世界中で取引をされているものなので、世界で共通価値のあるものです。そのため世界のインフレ率が大きく影響します。

インフレは購買力を低下させますが、金は普遍的な価値を持つためその影響を受けにくいと考えられます。インフレ率が高まると実質金利（名目金利からインフレ率を引いた値）が低下し、利息を生まない金に対する機会費用が小さくなります。

さらに、主要国の通貨政策が揺らいだり通貨安が進むときには、投資家が資産防衛のために金へと資金を移す傾向が強まります。こうした通貨不安・インフレ環境は長期的な金価格を押し上げる重要な要因です。

ここで世界のインフレ率を見てみましょう。

世界的に年間3~4%インフレが進んでおり、金の価値自体は現状下がることはないのでインフレ率と共に一緒に上がり続けるといわれています。

円安の影響

金の価格は、各国の通貨の価値に大きく影響されます。

例えば、日本円が下落すれば、円で表される金の価格は上昇します。

これは、金そのものの価値が変わったわけではありません。円が他の通貨に対して価値が下がったため、金を買うのに必要な円が増えたのです。

このように、各国の為替レートは金の価格に直接的な影響を与えます。

需要と供給のバランス

金は人工的に生成することができない希少な資源で、地球上に存在する総量は限られています。世界中で毎年採掘される金は約4,500トンと言われていますが、埋蔵量には限りがあり、現有の鉱山が数十年後には枯渇する可能性も指摘されています。

特に近年は新規鉱山の開発が難しくなっており、採掘コストは労働賃金や燃料価格の高騰、環境規制の強化などを背景に上昇しています。こうした要因から供給量は簡単には増やせず、希少性を背景に長期的には価格が上昇しやすい構造となっています。

また金の埋蔵量は限られているだけでなく、品質の高い鉱脈が年々減少しているといわれます。長期的にみると、環境対策のコストや採掘技術の高度化に伴って生産コストが増大し、結果的に金価格が上昇する圧力として働きます。言い換えれば「地球上にある金の総量には天井がある」という事実が、金を他のコモディティと区別する長期的な魅力の源泉なのです。

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金の相場価格が下がる要因

ここでは、金相場が下がる要因となる大きい要素を3つ紹介します。

長期的な上昇要因がある一方で、金の相場価格は短期的に大きく変動することが珍しくありません。ここでは、金相場を一時的に押し下げる代表的な要因を紹介します。

金利上昇・金融政策の転換

金は利息を生まない資産であるため、市場金利が上昇すると資金が債券や預金など利息の付く金融商品に流れやすくなります。米国や日本など主要国で金融引き締めにより政策金利が引き上げられると、金への投資魅力が低下し価格が下落しやすくなります。実際、金利が上昇すると投資家は利息収入を求めて債券に資金を移すため、短期的に金価格が下落することがあります。

経済指標の好転や景気回復を背景に中央銀行が量的緩和を縮小する場合も、金の相場にとっては逆風となるでしょう。

金利上昇局面では実質金利がプラスに転じるため、資金の置き場としての金の魅力が相対的に低下します。現金や債券で利息を得られるならば、金をあえて保有する理由が薄れるためです。ただし、これは短期的な動きに過ぎず、長期的にはインフレや金融不安が再燃すれば再び金が買われる可能性があります。

社会情勢の安定とドル高

前述のように金は不安定な状況で買われる一方、世界の政治・経済が安定し株式やドルへの信頼が高まる局面では、投資家はリスク資産や米ドル建て資産に資金を振り分ける傾向があります。景気が回復し、企業業績の改善が見込まれる環境では株式市場が魅力的に映り、金から資金が流出しやすくなります。

また、米ドルが強含む（ドル高・円安）局面ではドル建て金価格が同じでも円換算の金価格は割高になり、ドル高がさらに進むと国際的に金の需要が弱まり価格が下がる場合もあります。社会情勢の安定とドル高が重なったときは、短期的な調整局面となる可能性が高いと言えます。

金の流通量増加（新たな鉱山発見等）

長期的には供給が限られているとはいえ、一時的な需給の変化が金相場に影響を与えることがあります。たとえば、大規模な新鉱山の発見や採掘技術の革新により、短期間で市場への供給量が増加すると、価格が下落することがあります。また、リサイクル技術の向上によって中古ジュエリーや電子廃棄物から金の回収が進むと、流通量が増え金相場が押し下げられる要因となるでしょう。

さらに、国際的な金の生産国が通貨価値や財政状況の改善を目的に保有金の一部を売却するケースもあります。大量の公的売却や民間投資家の利益確定売りが重なると、短期的に金相場が下落することがあります。金市場は需給バランスに非常に敏感であるため、新しい採掘技術や市場供給量に関するニュースには常に注意を払うことが重要です

※本記事の内容は、将来の金相場を予測するための参考情報をまとめたものであり、特定の投資行動を推奨するものではありません。価格や経済情勢は常に変動しており、将来の結果を保証するものではありません。実際の投資にあたっては、ご自身の判断と責任において行ってください。

※また、本記事に記載された数値や予測は、執筆時点で入手可能なデータや一般的な経済見通しに基づいており、最新の相場動向とは異なる場合があります。